「周りに迷惑がかかってしまう…。」
「コミュニケーションがうまくとれない。」
「休みがちになってしまう。」
障がい者雇用で雇用されても安定して働くのが難しい場合があります。
今回は、雇用する側と雇用される障がい者のための記事です。
この記事を読むと、障がい者への対応や自分に合った働き方について知ることができます。
ここでは、障がい者雇用をやめてほしいと思われる理由を説明します。
こんにちは！
特別支援学校歴15年の就労支援員のちゃい@chai20100527です。
障がい者の仕事をサポートしています。
コーヒーが大好きです。
●障がい者雇用がやめてほしいと思う理由
・体調が安定しない
・合理的配慮がむずかしい
・コミュニケーションがとりにくい
●障がい者雇用への対策
・発達障がいや自閉症への特性を理解
・得意な仕事のポジションにつける
●自分に合った仕事をみつけるためには？
・転職
・就労移行支援に通う
・障がい者雇用をやめてほしいと思ってる。
・障がい者雇用されているけどうまくいかない。
障がい者雇用バンク
転職サイト
★dodaチャレンジは、20代、30代におすすめです。
独自の求人だけでなく、ハローワークの求人も見ることができます。
紹介実績No.1！定着率95％の安心感がある転職サイトです。
★マイナビパートナーズ
信頼できる障がい者の転職サイト。
長く働く場所を見つけるならならここがおすすすめです。
障がい者雇用がやめてほしいと思われる理由
ここでは、障がい者雇用がやめてほしいと思われる理由について説明します。
体調の波があって安定しない
障がいを持つ人たちの中には、体調が日によって変わることがあります。
これは身体的な障がいだけでなく、精神的な面にも関係しています。
体調が安定しないと、仕事のパフォーマンスにも影響がでて休みがちになってしまいます。
休みがちになると、他の人が代わりに仕事をしなければいけなくなります。
これが続くと、会社にも迷惑がかかります。
でもこっちとしたら、体調が悪いんだから仕方ないですよね。
具合が悪い時は、周りを気にせず休みましょう。
教え子でも、人間関係がうまくいかなくてそこから体調をくずしてやめてしまった子もいました。心身共に健康で働くことができることが大切ですね。
合理的配慮がむずかしい
職場で障がい者を支えるためには、「合理的配慮」というものが必要です。
これは、障がいがある人が働きやすいように、特別な配慮をすることを意味します。
たとえば、車いすの人には動きやすいようなスペースの工夫。
自閉症に方には、手順表などで仕事をしやすい工夫をするなどです。
しかし、必要な配慮は人によって異なり、それを会社で対応できないことがあります。
配慮が難しいと働く側も働きづらくなってしまい仕事に前向きに取り組めなくなります。
コミュニケーションがとりにくい
発達障がいや知的障がい、自閉傾向のある人は、スムーズなコミュニケーションが取りづらいことがあります。
言葉の理解や表情の読み取りがうまくいかないこともあるため、職場でのスムーズなコミュニケーションに影響が出ることがあります。
障がい者を雇用する際には、彼らの特性を理解し、適切な支援を提供することも大切です。
障害の理解が難しい
障害者への理解が難しいことがあけられます。
例として二つの障害についての特性をあげてみましょう。
発達障害
発達障害のある人たちは、以下のような特性をもっています。
- 集中力が高いが、特定の作業に固執しやすい。
- ルーチンやルールを好み、変更に対応しにくい。
- 非言語的コミュニケーション（ジェスチャーや表情の読み取り）に苦手意識を持つことがある。
- 新しい環境や状況に適応するのに時間がかかる。
人によって特性もさまざまなのでその人に合わせて対応することが大切です。
自閉症スペクトラム障害
自閉症スペクトラム障害（ASD）は、社会的コミュニケーションと相互作用、限定された興味や反復行動の障害を特徴とします。
自閉症のある人々も個々に異なる特性を持っていますが、一般的には以下のような傾向が見られます。
- 対人関係や社会的コミュニケーションに困難を抱える。
- 特定の興味や活動に非常に強い関心を持つことがある。
- ルーチンを好み、予期せぬ変更に対してストレスを感じることが多い。
- 感覚過敏（光や音に敏感）であることがある。
発達障がいに比べて、環境の整え方が重要になってきます。
すぐにやめてしまう
職場に理解ある人がいるとよいのですが、いない場合職場に行くのがイヤになってしまいます。
そうなると自然と休むことがどうしても多くなります。
気軽に相談できるひとがいればよいのですが、一人で抱え込むことが増えるとストレスになってしまい
「やめる」という決断に至ってしまうんです。
障がい者雇用で続けるって周りの環境がやっぱりおおきいんだよね
障がい者雇用上の配慮
これらの特性を踏まえた上で、職場環境を適切に整えることが重要です。
たとえば、ルーチンやルールを明確にし、環境の変更を最小限に抑えること、個々の感覚過敏のニーズに配慮することなどがあげられます。
また、コミュニケーションが難しい場合は、明確かつ具体的な指示を与えることも効果的です。
障がい者を雇用する際には、これらの特性を理解し、個々のニーズに合わせた支援を提供することで、彼らが職場で最大限に活躍できるようサポートすることが大切です。
ストレスがたまる
職場でのストレスは、障がいのある人にとって特に大きな問題になることがあります。
思ったように仕事ができないことが続くとそれがストレスとなります。
また、指導している側との関係がうまくいかないと対応する職員もストレスがたまってしまいます。
人間同士のかかわりは、相性もありますしお互いにうまくいかないとストレスがたまってしまうのは仕方がないことです。
特に仕事は毎日のことなので、もしそれで精神的にきつい場合は、ポジションを変えてもらう必要があるかもしれません。
障がい者に対して寛容になれない
障がい者への対応は、時に寛容になれない状況もあります。
特に知的障害やコミュニケーションが難しい場合、周囲の理解が得られにくいことがあります。
たとえば、雇用側が、親切に障がい者に対応しようと思っていても、迷惑行為が目立つ場合は会社で対応するっことが難しくなります。
そのような場合は、ジョブサポートや担当者がついている場合にはその方に相談するなど専門家と連携しながら対応することが大切です。
障がい者雇用やめてほしいけど企業の本音は？
ここでは、障がい者雇用やめてほしいと思っている企業の本音についてお伝えします。
障がい者の雇用率制度
企業には、障がい者を一定比率で雇用することが法律で求められています。
このため、障がい者雇用を続けることは、企業にとっては必要です。
※障がい者雇用率とは、会社や組織が守るべき、障がい者を雇う割合のことを言います。この割合は、国によって決まっていて、会社の全従業員の中で、ある一定の割合を障がい者が占めなければならないというルールです。
例えば、日本では、民間企業や国の機関などに対して、一定の割合で障がい者を雇用することが法律で定められています。この割合は時々変わることがあり、2021年の時点では、民間企業では従業員の2.3%を障がい者で雇用することが求められています。
障がい者雇用率を守らないと、企業は罰金を支払うことがあります。
そのため、多くの会社はこのルールに従って、障がいのある人たちを雇用するようにしています。
この制度の目的は、障がい者が働きやすい環境を作ることと、障がい者にも働く機会を提供することにあります。
ただし、障がい者雇用率は、障がい者が実際に働くための環境や支援が十分でないと意味がないため、単に数を満たすだけでなく、障がい者が実際に働きやすい環境を整えることも大切です。
助成金について
障がい者雇用の助成金とは、障がい者を雇用する企業や組織を支援するために政府や公的機関が提供するお金のことです。
この制度の目的は、障がい者に働く機会を増やし、彼らが職場で活躍できるようにするためです。
障がい者を雇用するとき、企業はいくつかの追加的なコストを負うことがあります。
たとえば、特別な設備や機器の購入、職場環境の改善、障がい者のための特別なトレーニングなどです。
これらのコストが高くなると、企業は障がい者を雇用することをためらうことがあります。
こうした状況を改善するために、政府や公的機関は助成金を提供します。
この助成金を利用して、企業は障がい者が働きやすい環境を整備したり、必要な訓練を提供したりすることができます。
結果として、障がい者の雇用機会が増え、彼らが社会に貢献するチャンスが広がるわけです。
ただし、この助成金を受け取るためには、一定の条件を満たす必要があります。
たとえば、障がい者を一定期間以上雇用すること、適切な職場環境を提供することなどが求められることが一般的です。
これにより、障がい者が実際に働くための環境や支援が適切に行われることを目指しています。
障がい者雇用をやめてほしいと思われた時の対策は？
ここでは、障がい者雇用をやめてほしいと思われた時の対策はについてお伝えします。
仕事のポジションを変えてもらう
もし現在の仕事が合わないと感じたら、仕事のポジションを変えてもらうこともできます。
上司に相談してみましょう。
障がい者の雇用については、さまざまな課題があります。
職場で周囲の理解不足や適切な支援の欠如などが理由で、障がい者本人や企業側が雇用を続けることに疑問を持つこともあります。
雇用される障がい者が得意な仕事を見つけて、特性に合った仕事ができると落ち着いて仕事が続けられることがあります。
転職する
障がい者が現在の職場で困難を感じる場合、転職は一つの有効な選択肢です。
転職を通じて、より自分に合った環境や仕事を見つけることが可能になります。
転職の際には、自分の障がいの性質、必要とする支援、職場での期待などを考慮しながら、適切な職場を探すことが重要です。
◎大企業の障がい者雇用の求人が多い
◎正社員の求人
◎適正に合わせて障がい者雇用の求人を紹介してくれる
●at GP
●doda チャレンジ
大手の２社に登録すれば、正社員の障がい者雇用が中心なのでやりがいを求めることも可能！
移行支援事業所に通う
移行支援事業所とは、障がい者が働くための準備を支援する施設です。
ここでは、仕事の技能訓練、コミュニケーション能力の向上、就職活動のサポートなどが提供されます。
特に、職場での経験が少ない障がい者や、長いブランクの後で再就職を目指す場合に有効です。
移行支援事業所を利用することで、具体的なスキルや職場での対応方法を学ぶことができ、よりスムーズに職場に適応するための準備が可能となります。
障がい者が職場で直面する難しさは個人によって異なりますが、転職や移行支援事業所の利用など、さまざまな対応策を検討することで、それぞれの状況に最適な解決策を見つけることができます。
あせらずに、自分にはどんな仕事があっているかを考え、難しい悩みは専門家に相談してみましょう。
時間をかけて自分と向き合うことで、あなたに合った働き方が必ず見つかります。
あなたのお仕事や恋愛を応援しています。
ちゃい@chai20100527でTwitterしていいるので、記事のシェアやフォローを
お願いします！
コメント